血糖値の上昇抑制に効果　ブルーベリーの一種「ビルベリー」色素
2010年2月9日 中日新聞

外国製の薬承認、優先度を仕分けへ　厚労省、４月めど
2010年2月9日 asahi.com

厚生労働省は、海外で使われている薬を国内でも早く使えるようにしようと、学会や患者団体からの要望が強い計３７４件について、４月をめどに、優先度合いを仕分ける方針を決めた。２０１１年秋には、薬価などの診療報酬を議論する中央社会保険医療協議会に、開発の状況を報告する。

　対象は抗がん剤やワクチン、抗てんかん薬など、公募により学会などから求めがあったもの。国内未承認薬が８９件と、抗がん剤などで、特定のがんで保険が使えても、別の部位だと使えない適応外薬などが２８５件。全体の８４件は小児向けの薬だ。

　緊急性が高く医療上の必要性の強い薬は、仕分け後、製薬企業に承認申請に向けた工程表を示してもらう。

　国内外で使える薬の格差「ドラッグ・ラグ」の解消のため、同省では、０９年度の補正予算で未承認薬１４品目に対し、企業への開発支援費１００億円を計上。１０年度の診療報酬改定では、特許薬の値下げ幅を抑える新加算を導入するのと引き換えに、企業側に未承認薬などの開発に責任を持たせる方針を盛り込む。

インフル脳症が急増　子どもへの新型の感染拡大影響か
2010年2月9日 asahi.com

インフルエンザ脳症の患者が昨年７月以降、２８５人にのぼることが国立感染症研究所の調べでわかった。例年の報告数は年間５０人前後。新型の豚インフルエンザの流行で、脳症を起こしやすい子どもに感染が広がっていることや、医療現場の関心も高まり、報告する医師が増えている可能性もある。

　２８５人のうち、新型の感染が判明したのは２４０人（８４％）。インフルエンザ脳症は例年は４歳以下に目立つが、今回の報告では５?９歳が最も多く、人口１００万人あたり２５．６人と、昨季（１．９人）、一昨季（３．２人）に比べ急増していた。０?４歳は１００万人あたり１２．１人。昨季、一昨季はそれぞれ２．２人、４．２人だった。

　新型と診断され、詳しい経過などがわかった１１８人のうち、９６人（８１％）は後遺症なく回復していた。ただ、８人（７％）が亡くなり、運動まひなどの後遺症が残ったのは１４人（１２％）。同研究所は「引き続き注意深く対応していく必要がある」としている。

職場の禁煙義務付けへ　厚労省、飲食店・交通機関も規制
2010年2月7日  asahi.com

他人のたばこの煙を吸わされる「受動喫煙」から労働者を守るため、厚生労働省が職場の原則禁煙化に乗り出す。事業者に受動喫煙を防ぐよう義務づける労働安全衛生法の改正案を、早ければ来年の通常国会にも出す方針だ。

　法改正が実現すれば、通常の事務所や工場では、仕事をする空間での喫煙はできなくなる。ただ、男性の喫煙率が３割を超える中で、建物をすべて禁煙にするのは非現実的だという意見も多く、当面は喫煙室の設置を認めることになりそうだ。

　焦点になりそうなのは、飲食店や交通機関、宿泊施設など、接客する従業員が煙を吸わされる職場の扱い。従業員の受動喫煙を防ぐには客席などを全面禁煙に する必要があるが、厚労省がもうけた有識者検討会では「たばこを吸いたいという顧客がある程度はいる。全面禁煙は行き過ぎ」という指摘があった。

　このため、顧客との関係で禁煙が難しい場合に限り、煙が含む有害物質の空気中の濃度に基準を設け、換気などの対策を徹底させる規制を検討する。この場合でも、排煙設備に多額の投資が必要になる店が多いとみられ、事実上は禁煙を迫られるケースが出そうだ。

　法改正の方向について検討会が近く報告書をまとめ、その後、労働政策審議会（厚労相の諮問機関）で具体的な内容を固める。罰則規定は見送られる公算が大きいが、労働基準監督署が事業者を指導することが可能になる。

　ただ、職場の禁煙化には、喫煙者だけでなく、喫煙室をつくるための投資が必要になる中小企業、売り上げ減を懸念する外食・たばこ産業の強い反発が 予想され、どこまで規制できるのか、不透明さが残る。４月に施行される神奈川県の受動喫煙防止条例は、小規模飲食店の禁煙・分煙を努力義務にとどめるな ど、当初案から大きく緩和された経緯がある。

　欧米では、公共の場での喫煙は厳しく規制される例が多い。日本では、路上喫煙を罰則付きで禁じる自治体条例が広がる一方、職場の受動喫煙防止を義務づける法律はない。公共施設での受動喫煙防止を定めた０３年施行の健康増進法も努力義務にとどまる。

　厚労省はガイドラインで、完全禁煙か、喫煙室の設置を勧めているが、強制力はない。

血液検査値、遺伝子で違い　東大・理研が共同研究
2010/02/08 03:02 【共同通信】

ＡＢＯ式の血液型を決める遺伝子の違いにより赤血球の数や酸素と結合するヘモグロビン量が異なるとの研究結果を、東京大と理化学研究所の研究グループがまとめた。

　血液検査の２０項目に延べ８９の遺伝子が関連し、このうち４６は新規に分かった関係。Ｂ型の人は血液が濃く、特に女性は、ほかの血液型より貧血のリスクが約２１％低いことなどが判明した。７日付の米科学誌ネイチャージェネティクス電子版に発表した。

　理研の鎌谷直之ゲノム医科学研究センター副センター長は「酒を飲んでいないのにガンマＧＴＰが高い人がいるが、遺伝子の違いによるとみられる。従来の基準値を見直し、個人ごとの基準値の設定が必要だ」と指摘している。

　がんや糖尿病、心筋梗塞などの患者１万４７００人分の遺伝子情報や血液の検査値をコンピューターで解析。遺伝子には、人によって塩基配列がわずかに違う「多型」があり、多型による検査値の違いを調べた。

厚労省　「ごまの種子」輸入食品に検査命令
2010年02月08日 九州企業特報

厚生労働省は５日、ミャンマー産ごまの種子およびその加工食品からイミダクロプリドを検出したとして、食品衛生法第26条第３項に基づく検査命令を 実施した。イミダクロプリドとは、害虫駆除農薬の一種で殺虫剤などにも使用されている。体重60kgの人が0.05ppm残留した生鮮ごまの種子を毎日約 68kg摂取し続けたとしても、許容一日摂取量を超えることはないとされている。

　今回検査命令を受けたのは、伊藤忠商事(株)や兼松(株)が輸入する『生鮮ごまの種子』。厚労省は、輸入届出ごとの全ロットについて検査を義務付ける。

血液検査値、遺伝子で違い　東大・理研が共同研究
2010/02/08 03:02 【共同通信】

ＡＢＯ式の血液型を決める遺伝子の違いにより赤血球の数や酸素と結合するヘモグロビン量が異なるとの研究結果を、東京大と理化学研究所の研究グループがまとめた。

　血液検査の２０項目に延べ８９の遺伝子が関連し、このうち４６は新規に分かった関係。Ｂ型の人は血液が濃く、特に女性は、ほかの血液型より貧血のリスクが約２１％低いことなどが判明した。７日付の米科学誌ネイチャージェネティクス電子版に発表した。

　理研の鎌谷直之ゲノム医科学研究センター副センター長は「酒を飲んでいないのにガンマＧＴＰが高い人がいるが、遺伝子の違いによるとみられる。従来の基準値を見直し、個人ごとの基準値の設定が必要だ」と指摘している。

　がんや糖尿病、心筋梗塞などの患者１万４７００人分の遺伝子情報や血液の検査値をコンピューターで解析。遺伝子には、人によって塩基配列がわずかに違う「多型」があり、多型による検査値の違いを調べた。

拡張型心筋症に新たな治療法
2010年2月7日 NHKニュース

心臓の筋肉の働きが弱まる難病「拡張型心筋症」は、心臓移植しか根本的な治療法がないとされていますが、患者の血液から病気を悪化させている物質を取り除 き、心臓の働きを回復させようという新たな治療の臨床試験を、慶応大学病院など国内８つの医療機関が今月から共同で始めることになりました。

「免疫吸着療法」と呼ばれるこの新たな治療法は、拡張型心筋症の患者の血液を人工透析と同じように体の外でろ過し、病気悪化の原因とみられるたんぱく質を 取り除くものです。今月から始まる臨床試験には、慶応大学病院のほか、東大附属病院や北里研究所病院など国内の８つの医療機関が参加し、治療で心臓の働き がどの程度回復するかなどを詳しく調べる予定です。これまで海外などで行われた試験では、治療で心臓の筋肉の働きが回復し、２〜３分しか歩けなかった患者 が、普通の家事をこなせるようになったり、社会復帰して働けるようになったケースもあるということで、今回の臨床試験の結果が注目されています。これにつ いて、慶応大学病院の吉川勉准教授は「すべての患者に効果があるとはいえないが、どのような患者に有効かわかれば、治療成績をさらによくすることができ る。心臓移植以外に根本的な治療法がないなか、移植を補う有効な治療法として確立していきたい」と話しています。

白髪防止に大豆の力　名市大グループ実証
2010年2月7日 中日新聞

みそ汁や豆乳を飲むと、白髪が黒髪になるかも−。豆腐やみそなどに含まれる「大豆イソフラボン」に毛を黒くする作用があることが、岡嶋研二教授、原田直明准教授ら名古屋市立大の研究グループのマウスを使った実験で確認された。研究成果は米・栄養生化学誌に掲載される。

十和田中央病院 独法化も視野
2010年2月7日　東奥日報

厳しい経営状況から2009年度末に経営健全化基準を超えることが確実な十和田市立中央病院の経営改革について、同市が設置した経営改革検討委員会の初会 合が6日、同病院で開かれた。外部の有識者でつくる検討委は、同病院の経営形態を地方独立行政法人（独法）に移行、病院長に権限と責任を与えることで経営 を立て直すことを有力な選択肢の一つとした。3月までに結論をまとめる。

内服薬は１回量を記載＝処方せんの書き方統一へ−伝達ミスを防止・厚労省
2010/02/06 時事ドットコム

医師や病院によってまちまちだった処方せんの記載について、厚生労働省の検討会が統一基準をまとめた。分量は１回量を書くことを基本とする。同省は６日ま でに、病院を所管する自治体や医療関連団体に、検討会の報告書を通知。担当者は「いきなり変えるのは難しいが、できるところから協力してほしい」と話して いる。
処方せんは薬剤名や分量、用法などを書くことが定められているが、記載方法は統一されておらず、省略して書かれることも多い。医師が「１ 日６０ミリグラムを３回に分けて」と意図して「６０ｍｇ、３×」と書いたものが「１回６０ミリグラムを１日３回」と誤解されたり、製品化された薬剤の分量 と原料成分の分量とを取り違えたりするなど、情報伝達ミスによる誤投与が後を絶たなかった。
報告書は(1)分量は１回量を基本(2)散剤や液剤の分量は成分量ではなく製剤量を記載(3)用法・用量は日本語で明確に−などの基準を示した。

睡眠導入剤　悪用広がる
2010年2月6日 読売新聞

首都圏や鳥取県で起きた不審死事件で、被害男性の遺体から睡眠導入剤が相次いで検出された。刃物や鈍器と異なり、遺体に異状が現れにくく、力を使わなくても相手を無抵抗な状態にできる。過去の殺人事件でも度々悪用されてきた薬物が、処方のハードルが低下するなどして入手しやすくなっているとの指摘が出ている。

　「前に通っていた精神科でも睡眠導入剤をもらっていたので処方してください」。埼玉県警に殺人容疑で逮捕された木嶋佳苗(きじまかなえ)被告（３５）（詐欺罪などで起訴）が、東京都内の診療所で、３種類の薬品名が書かれたメモを示したのは昨年１月。いずれも即効性の高いものばかりだった。

　医師は９月までに計７回、毎回約２週間分を処方。埼玉県内で昨年８月、レンタカーの中で遺体で見つかった大出嘉之(おおいでよしゆき)さん（当時４１歳）の血中からは、木嶋被告が処方されていた睡眠導入剤と同じ成分が検出された。医師は「以前も処方されていたというので、何の疑いも持たなかった」と話す。

　 複数の精神科医によると、睡眠導入剤の主流は、依存性が強く、大量に摂取すると呼吸困難などを起こして死に至る恐れのあるタイプから、精神安定剤の効果を 持つ副作用の少ないタイプに移ってきている。ある精神科医は「昔は『難しい薬』というイメージがあったが、最近は安全なので処方しやすい。内科の医師が気 軽に処方するケースも少なくない」と明かす。

　しかも現状では、複数の精神科を回り、多量の睡眠導入剤を手に入れることも可能だ。

　２００７年には、複数の病院からかき集めた睡眠導入剤などを販売したとして、都内の３０歳代の男が山口県警に麻薬取締法違反容疑で逮捕された。男の自宅からは３０００錠近い睡眠導入剤が見つかった。

　通院負担軽減などを目的に健康保険法に基づく療養担当規則が改訂され、０８年４月からは、代表的な睡眠導入剤の１回の処方が、最大１４日分から３０日分まで拡大されてもいる。

　 精神科医の一人は「患者の悪意を見抜くのは困難。眠れず、つらいと訴えがあれば、処方するしかない」と話す。厚生労働省医事課も「患者が責任を持って正し く使ってもらうしかない」との立場。担当者は「処方などは、医師の診断に基づき個別具体的に決められるもの。規制をかけるのは現実的ではない」と話してい る。

　睡眠導入剤　神経の緊張や不安を取り除くなどして、寝付きを良くする薬物の総称。抗不安薬の作用を持つものもある。依存症や健忘などの副作用があり、大量摂取や、アルコールと一緒の服用で効果が増強される。

処方箋わかりやすく、書式も統一　事故防止へ厚労省方針
2010年2月6日 asahi.com

病院や診療所ごとにルールが違う飲み薬の処方箋（せん）の書き方が統一される。患者自身がチェックできるぐらいわかりやすくするルールを、厚生労働省の専門家による検討会が定め、報告書にまとめた。同省はこれから、順次、現場へ広めていく方針だ。

　処方箋は医師法などに基づき、医師が薬剤師らに対してつくる文書。薬の名前、飲み方や量を書くよう定められているが、具体的な基準はなく現場任せが実情だ。

　同じ薬でも商品名で書く医師もいれば、その成分名を書く医師もある。書かれた量が１日分なのか、１回分なのかわかりにくい書き方も慣例化している。

　たとえば、現在の処方箋では、朝昼晩に飲む薬で「（薬の名前）×３」なら、毎回３錠ずつ１日計９錠になる。だが、「（薬の名前）３×」だと、毎回１錠ずつ１日計３錠の意味になる。

　報告書では、原則１回に飲む分量を明記し、完全な商品名（製剤名）で書くことにした。「１日３回に分けて」を意味する「分３」など略語や記号は避ける。×３の略語は１回３錠、３×は１回１錠に改められる。飲み方も「朝昼夕食後」「就寝前」など日本語でわかりやすく書く。

　また、小児用シロップ入り飲み薬などを調剤する場合、有効成分だけを示した原薬量なのか、シロップなどを含む製剤の全量なのか明確な決まりはないが、今後は原薬量か全量かきちんと明記する。

　医療現場では略語などの区別が明確でなかったり、新人看護師や薬剤師に徹底されていなかったりして、量を過剰に出したり、間違った薬を投与したりするな ど医療事故の原因の一つになっている。素人にもわかるように書くことで、新人が見ても間違いがおきないようにするという。

　一方、処方箋とは別に、薬を渡す際に患者、看護師にわかりやすいよう、独自の「処方情報紙」を出している薬局も多い。今回のルール化では処方箋でも情報紙並みのわかりやすさにして、患者が薬局に処方箋を渡す前に、薬の内容をチェックできるようにする狙いもある。

　処方箋との関係は明らかでないが、日本医療機能評価機構のまとめでは、２００８年の薬に関する医療事故は、全国から報告があった分だけで計９２件、事故になる前に気づいた例は約５万８千件あった。

　厚労省は今後、数年かけて処方箋に使う用語の標準化をする方針も固めている。

新型インフル死者１万５千人突破　ＷＨＯ発表
2010/02/06 06:25 【共同通信】

【ジュネーブ共同】世界保健機関（ＷＨＯ）が５日発表した新型インフルエンザの感染状況によると、世界で確認された１月３１日時点の死者数は少なくとも１万５１７４人と１万５千人の大台を突破した。１週間前に比べて４６３人の増加。

　ＷＨＯは北半球でのウイルスの活動は、日本を含め多くの地域で弱まりつつあるとしている。

　死者数の内訳は米州地域が少なくとも７２６１人、欧州が同３６０５人、日本が属する西太平洋地域が１６５３人などの順。ただ、検査で確認されていないケースも多く、確認数は実際の死者数を大幅に下回っているとみられている。

健康被害救済に１５人申請　新型インフルワクチン
2010/02/05 19:39 【共同通信】

厚生労働省は５日、新型インフルエンザワクチンの副作用で健康被害が生じた場合に国が補償する救済制度に対し、１月末までに１５人が申請したことを明らかにした。医師らで構成する審査会が接種と被害の因果関係を認めれば、医療費や障害年金、遺族一時金などが支給される。

　健康な成人へのワクチン接種は、最後に残っていた島根県が５日に開始し、全都道府県での実施となった。

　 また同省は、新型インフルエンザの流行状況について、すべての年代で患者数が減少か横ばいの状態にあることを明らかにした。１月３１日までの１週間に新た に医療機関を受診した患者数は推計約３５万人。このうち前週に増加した５?９歳は１０万人から８万人に、１０?１４歳も７万人から６万人に減ったという。

新型インフル、再び減少　患者累計は２千万人突破
2010/02/05 12:00 【共同通信】

国立感染症研究所は５日、１月３１日までの１週間に全国約５千 の定点医療機関から報告されたインフルエンザ患者は３万１０４９人、１機関当たり６・４６人で、微増となった前週（４万３４３６人、９・０３人）から再び 減少に転じたと発表した。大半の患者は新型インフルエンザとみられる。

　この１週間に新たに医療機関を受診したインフルエンザ患者は推計約３５万人（前週約４８万人）。昨年７月上旬以降の累計は約２００６万人となった。

　 都道府県別で報告数が最も多いのは沖縄で、１機関当たり１８・８８人。次いで山梨（１４・０５人）、福井（１３・４１人）、静岡（１２・１５人）、埼玉 （９・９７人）、愛知（９・５８人）、福島（９・３５人）、栃木（８・４５人）、三重（８・３３人）、鹿児島（８・２８人）の順。４５都道府県で前週より 減少し、１機関当たり１０人を超えた自治体も前週の１９県から４県に減った。

大豆食品で肺がんリスク低下　非喫煙男性、厚労省研究班
2010/02/05 11:02 【共同通信】

たばこを吸わない男性では、豆腐や納豆などの大豆食品に含まれるイソフラボンの摂取量が多い人が肺がんになるリスクは、摂取量が少ない人の半分以下だとの研究結果を、厚生労働省研究班（主任研究者・津金昌一郎国立がんセンター予防研究部長）がまとめ、５日公表した。

　研究班は岩手、秋田など８県に住む４５?７４歳の男女約７万６千人を平均約１１年間、追跡調査。男性４８１人、女性１７８人が肺がんになった。食事内容のアンケートからイソフラボンの摂取量を算出し、男女をそれぞれ４グループに分け、肺がんの発症率を比較した。

　男性のうち、非喫煙者では、イソフラボン摂取量が最も多いグループ（豆腐換算で１日約２０３グラム）の発症率は、最も少ないグループ（同約３７グラム）の４３％だった。

　研究班によると、肺がんと女性ホルモンの関係を指摘する報告があり、女性ホルモンと構造が似ているイソフラボンの摂取が肺がん発症に影響するか注目され、今回と同じようにイソフラボンの摂取で肺がんリスクが下がることを示唆する海外の報告があるという。

　ただ同センター予防研究部の島津太一研究員は「肺がんの最大の原因はやはりたばこだ」と話している。

県内インフル患者、2週連続100人割る
2010年2月5日　東奥日報

県保健衛生課は4日、1月25?31日のインフルエンザの定点調査で、報告された患者数が前週比2人増の98人だったと発表した。大半は新型とされる。患者数が前週に引き続いて90人台となり、同課は「流行の沈静化に向かっている」とみている。

県内65カ所の医療機関を対象にした感染症発生動向調査によると、1月31日までの1週間に報告されたインフルエンザ患者数は保健所管内別で、東地方・青森市7人（前週比9人減）、弘前15人（同4人増）、八戸31人（同3人増）、五所川原27人（前週と同数）、上十三7人（前週比4人減）、むつ11人（同8人増）。

　1定点医療機関当たりの患者数は県内平均で、前週と同じ1.5人。昨年5月下旬の水準に落ち着いた。

　県保健衛生課の担当者は「12月に入って、インフルエンザ患者数は減少傾向で推移している。小中高校の新学期が始まって2週間が経過したが、発生状況に大きな変化はない」としている。

弘大と北大がバイオマスで協定
2010年2月4日　東奥日報

弘前大学北日本新エネルギー研究センター（青森市）は3日、北海道大学大学院農学研究院と研究協力に関する協定書を締結した。バイオマスなどの新エネル ギーを活用した技術開発や人材の育成など、各分野で連携を図る。同センターが他機関と協定を結ぶのは、東北大、中国・大連理工大に次いで3例目。

塩蔵食品でがんリスク高まる　「控えめに」厚労省研究班
2010/02/04 11:32 【共同通信】

塩漬けにした魚や干物、たらこなどの塩蔵食品をたくさん食べる人は、胃がんだけでなく、がん全体のリスクが高まるとの研究結果を、厚生労働省研究班（主任研究者・津金昌一郎国立がんセンター予防研究部長）が４日、公表した。

　津金部長は「胃がんが中心とみられるが、がん全体のリスクを左右するほど塩蔵食品の影響は大きいと考えられる。食べるのを控えれば、がんのリスクを下げることができる」と話している。

　 岩手、沖縄など８県の４５?７４歳の約８万人を平均約８年間、追跡調査。４４７６人ががんと診断され、２０６６人が脳卒中や心筋梗塞などの循環器疾患を発 症した。食生活に関するアンケート結果から、塩蔵食品や、こうした食品を含む塩分すべての摂取量によって５グループに分け、病気との関係を分析した。

　 がんのリスクは、塩分摂取量による違いはほとんどなかったが、塩蔵魚や干物を最も多く食べるグループ（１日当たり６１グラム）は最も少ないグループ（同 ０・８グラム）の１・１１倍、魚卵では最多グループ（同７・３グラム）は最少グループ（同０グラム）の１・１５倍だった。