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モバイルヘルスで服薬管理など向上も-IMSジャパンがセミナー

 IMSジャパンは6日、東京都内でメディアセミナーを開催し、同社の松井信智・プリンシパルが今後のモバイルヘルスの可能性について解説した。現在は米国などでの活用が先行するが、日本でも電子お薬手帳の利用が広がるなど、普及に向けた環境が整いつつあるという。【大戸豊】

 モバイルヘルスとは、スマートフォンやウエアラブル端末などを利用して行う診療や診療支援サービスを指す。個人の健康データを収集したり活用できることが特徴だ。

 松井氏は、米国ではフィットネス目的だけでなく、疾病管理のアプリも多いといい、臨床試験を実施するアプリも増加しているという。特に、メンタルヘルスや糖尿病などを管理するアプリが多いようだ。

 また、FDA(米国食品医薬品局)もアプリを承認しており、スマートフォンに電極を付けて心電図を測り、異常があれば医師に通知する「Alive ECG」などの特徴的なアプリが実際に活用されているほか、ウエアラブル端末「Apple Watch」に対応する持続血糖測定アプリも承認されている。

 米国では、医師が患者にアプリを処方することもあり、糖尿病アプリの「BlueStar」が代表的だという。IMSグローバルでは、医療用アプリの評価サイト「AppScript」も運営している。

 このほか、薬剤にセンサーを組み込むことで患者の服薬状況を正確に把握できる服薬センサー付きの錠剤なども注目されている。

 松井氏は、日本においても電子お薬手帳の利用の広がりやスマートフォンと医療機器の連携、ウエアラブル端末の普及の中で、モバイルヘルスの環境は整いつつあるという。

 松井氏は、患者が自分の健康情報を一元管理し、医師などに提示することでアドバイスを受けたいと考えているほか、医師のアンケートからも、疾病管理アプリを通じて、患者の検査値やアドヒアランスを確認したいというニーズがあることが分かったという。

 松井氏は、健康情報を一元管理できるアプリを利用し、医療機器などと連携させたり、電子お薬手帳と組み合わせながら、医療従事者や健康保険組合との相談機能を持たせることによって、疾患の予防から治療まで幅広く支援できると見ている。

 また、医療機関が患者にタブレット端末を渡し、問診票を記入してもらうケースも増えているが、松井氏はこうした端末で「医療機関内アプリ」を利用し、問診情報で患者を階層化し、患者への情報発信を行うことで、服薬アドヒアランスの向上などにつなげられる可能性があると見ている。