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医薬品採否の情報源、添付文書が最も有用-PMDA、病院の医薬品安全管理者に調査

 病院で医薬品を採用するかどうかを決める際、添付文書が最も有用な情報源だとする調査結果を、医薬品医療機器総合機構(PMDA)が公表した。PMDAは、医薬品採用時の適切な情報の活用を求めている。【松村秀士】

 調査は昨年12月から今年3月にかけて、全国の病院の医薬品安全管理責任者などに実施。4903施設から回答を得た。

 それによると、医薬品の採否を検討する際の有用な情報源についての答え(複数回答)で最も多かったのが添付文書(78.1%)だった。以下は、インタビューフォーム(72.0%)、製品情報概要(67.2%)、MR(医薬情報担当者)からの提供資料(43.5%)、学会ガイドライン(39.4%)などと続いた。

 一方、医薬品に関するリスクコミュニケーションツールを理解している施設に対して実際に活用したことがあるツールを複数挙げてもらったところ、最多は厚生労働省がまとめた「重篤副作用疾患別対応マニュアル」で77.4%。また、医薬品の製造販売業者が作成した「患者向け医薬品ガイド」(66.6%)、医薬品の承認審査の経過や評価結果などが盛り込まれた「審査報告書」(52.3%)、医薬品ごとに安全性の検討事項や市販後の情報収集活動などが記載された「医薬品リスク管理計画」(34.0%)なども多かった。

 これらのツールについてPMDAは、「ホームページで提供している有益なリスクコミュニケーションツールであり、医療現場における活用の推進が望まれる」と指摘。また、現場でより活用しやすくなるよう周知や改善に努める考えも示した。